コロナで打撃を受けた農林水産物の価値を創造し、地域の事業者・生産者を支援 ◇ 第一弾は島根県浜田市産のどくろを活かした「島根県産のどくろ出汁しゃぶ」
京都市・浜田市 お礼の品「下鴨茶寮 島根県産のどくろ出汁しゃぶ」
本取り組みでは、各産地が単独では実現が難しかった品を展開し、新たな価値を創造し魅力開発することを目的としています。下鴨茶寮の調理技術や全国にファンを持つブランド力と、ふるさとチョイスが持つ全国各地の事業者・生産者とのこれまで培った繋がりを活かした取り組みです。ふるさと納税を活用し、地域のストーリーが込められた新たな品を開発することで、地域の事業者や生産者が大切に育てた農林水産物を、地域の新たな特産品に育て、未来へ繋いでいきます。
本取り組みの第一弾は、島根県浜田市の「のどくろ」を使った「出汁しゃぶ」です。島根県浜田市の株式会社シーライフが提供する濃厚な旨味と甘みを蓄えたのどぐろを特製の昆布出汁と季節の野菜がセットになったお礼の品です。出汁の中にくぐらせることでほどよく脂が落ち、旨味が凝縮された京都市と浜田市のコラボレーションが生まれました。
京の食文化を継承し続けてきた下鴨茶寮が、季節の野菜と料亭の味を家庭でも気軽に楽しめるよう、料亭鍋を開発し、京都の食文化や地域の美味しい食材の情報発信をしていきます。ふるさとチョイスは、コロナの影響を受ける事業者・生産者の旬を迎える高品質な原材料を発掘し、供給調整を行うことで、これまで同様事業者・生産者の支援をしていきます。
新型コロナウイルスが地域経済に与えた影響は大きく、コロナ禍以前の水準に回復する保証はないとも言われています。一方で、このような状況において日本各地の事業者や生産者はコロナ禍を乗り越えるために新たな挑戦をしています。
ふるさとチョイスは、2020年3月から、地域の事業者や生産者の方々の支援のため、多くのプロジェクトを立ち上げています。これらのプロジェクトを通じて、地域が元気になる事例が生まれています。
- 株式会社下鴨茶寮のコメント
「本取り組みを通じて、それぞれの地域の事業者様や生産者様と手を取り合い京都市と日本全国の自治体との連携の橋渡しとなることを願っております。」
- のどくろを提供する 浜田市担当者 コメント
「本プロジェクトは、京都市の老舗料亭である下鴨茶寮様が全国各地の産地と連携し、全国の旬な食材を使用した鍋セットを開発することで、地域産品に新たな付加価値を生み、地域の魅力を発信できる素晴らしい取組です。この素晴らしいプロジェクトの第一弾として、浜田市でブランド化している『のどぐろ』を取り上げていただき、京都市様と共に地域の魅力を発信できることをとても光栄に思います。『ふるさと納税制度』そして『トラストバンク様のネットワーク』によって叶えられた本プロジェクトが、京都市様と浜田市はもとより、全国の生産者みなさんの希望の光となり、自治体間の連携が進むことで、地域の活性化に繋がることを願っています。」
今後は下鴨茶寮とふるさとチョイス、春夏秋冬の四季折々の旬に合わせた産地と連携し、年4回新たな特産品開発を実施する予定です。
- □■ プロジェクト概要 ■□
◆寄付金額：67,000円～
◆内容：京都市×浜田市のコラボ返礼品「島根県産のどぐろの出汁しゃぶ」
◆ 提供事業者： 下鴨茶寮（京都市）、シーライフ（浜田市）
◆寄付申し込み自治体：京都府京都市、島根県浜田市
◆ふるさとチョイスお礼の品ページ：
【京都市】https://www.furusato-tax.jp/product/detail/26100/5296283
【浜田市】https://www.furusato-tax.jp/product/detail/32202/5299270
株式会社下鴨茶寮について
創業安政3（1856）年。世界文化遺産に指定される下鴨神社の直ぐ傍で、「京料理・茶懐石」の暖簾を掲げる料亭。時代に合わせ変わるものと変わらないものを見極めながら、長きにわたり積み上げてきた京料理の伝統と技を礎に、京都独自の文化や美意識をお料理やおもてなしの心を通じて、世界中に発信していくことを信条としている。
株式会社トラストバンクについて
2012年4月設立。2012年9月、ふるさと納税総合サイト『ふるさとチョイス（https://www.furusato-tax.jp/）を開設。同サイトは、約2億の月間PV数（2020年12月）、契約自治体約1,600自治（2021年6月）、お礼の品登録数37万点超（2021年6月）を有する国内最大※のふるさと納税総合サイトに成長。2013年9月、ふるさと納税の制度を活用したプロジェクト型課題解決支援「ガバメントクラウドファンディング®」をスタート。2014年9月、「ふるさとチョイス災害支援」の仕組みを立ち上げ、全国の自治体に無償でプラットフォームを提供。
※契約自治体数No.1（2021年7月時点自社調べ）、お礼の品掲載数No.1（2020年9月JMRO調べ）
