日本農業新聞(本社:東京都台東区、代表取締役社長:廣田武敏)は2023年2月9日(木)、青果物のこれからの消費トレンドを学ぶ「青果物トレンドセミナー」をオンラインで開催します。
同セミナーは、Zoomを使ったオンライン形式。全国どこからでも参加可能です。農業者・JAグループ職員・流通関係者など農業関係者のみなさまの参加をお待ちしております。
セミナー概要
「青果物トレンドセミナー」 ~国産回帰のチャンスをつかむ~
日 時: 2023年2月9日(木)13:30~16:45
会 場: オンライン開催(Zoom)※後日視聴できるオンデマンド受講もあります。
参加費: 個人3,000円 団体13,000円(税込)※団体の最大参加範囲は県域になります。
申 込: 専用フォーム、または日本農業新聞公式HPよりお申込みください。
▼お申込み、詳細はこちらへ
https://form.ja-group.or.jp/agrinewskaihatsu/trend2023
講演内容(予定)
今どのような食材が求められているのか、業界一体で考えてみませんか。輸入商品の価格高騰などの影響を受け「国産回帰」の機運が高まっている一方で、成熟した現代社会では、単なるプロダクトアウトの発想では需要を適切につかみきれないときもあります。日本農業新聞本紙で紹介した「トレンド調査2023」とも連携し、これからの消費トレンド(価値観)をお伝えします。
1. 国産拡大 こだわり価値に~日本農業新聞トレンド調査より(13:40~14:40)
講師:流通経済研究所 農業・環境・地域部門長 兼デジタル・サービス部長 折笠俊輔 氏
2. 物価上昇がもたらす食卓の変化~消費行動からみるトレンド分析(14:45~15:15)
講師:クックパッド(株)
3. チャンスを掴む~買い物行動の背景にある消費意識(15:20~16:25)
講師①:(株)東急ストア 講師②:JA全農青果センター(株)
※内容は変更になる可能性がございます。
◆この件に関するお問い合わせ先
日本農業新聞 広報局 事業開発部 (担当:木原・藤田・冨澤)
電話:03(6281)5811 email:seminar@agrinews.co.jp
◆日本農業新聞について
日本農業新聞は国内唯一の日刊農業専門紙です。1928年に創刊した「市況通報」を前身とし、90年以上にわたって農業の専門情報を伝えてきました。販売部数は、農業専門紙として国内最大の30万部。主力媒体である「日本農業新聞」のほか、1999年1月以降の110万件を超す記事閲覧や切り抜きなどができる「日本農業新聞データベース」や、農畜産物の価格を示す「netアグリ市況」、農産物直売所情報誌「フレ・マルシェ」などを展開しています。食と農の総合情報メディアとして、多メディア展開を加速します。